年に一度か二度、原材料費や加工費の上昇を受けて、取引先に価格改定をお伝えしなければならない局面があります。
卸売業においてこれは避けて通れないプロセスですが、長い付き合いのある取引先ほど、慎重な対応が求められます。
産地を守る判断
価格を抑え込みすぎることのリスクは、見えにくいところにあります。
産地の職人、染め屋、仕上げ屋——サプライチェーンの各工程がそれぞれコスト上昇の波を受けています。卸が価格転嫁を先延ばしにすると、そのしわ寄せが彼らに向かう構造になりやすい。
全体で回っている産業だからこそ、特定の工程だけに負担を集中させない。そのために必要なのは、根拠を持った適正な価格の提示です。
根拠を揃えて、誠実に伝える
原材料費の推移、加工費の変動、為替の影響——できる限り具体的な情報を揃えた上で、誠実にお伝えする。
価格改定は、相手から見れば負担増です。だからこそ、その負担が何を守るためのものなのかを、こちらの言葉で説明する必要があります。産地全体の持続性を考えれば、それが最善の対応だと考えています。
ALLBLUE は、価格の話を「お願い」で終わらせず、「産地を続けるための判断」として伝えていきたいと考えています。